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太陽光発電システムを2018年以降に設置するのは得か?損か?

太陽光発電システム 2018年 設置

近頃では、屋根に太陽光発電システムを設置されている住宅をよく見かけるようになりました。一方、売電価格は年々低下しています。太陽光発電システムに興味はあるけれど、国からの補助金が終了したこともあり、設置をためらっていませんか?
しかし、今設置するメリットもあります。そこで今回は、2018年以降に太陽光発電システムを設置する場合の得すること・損することを踏まえ、詳しくみていきます。

売電価格について

これまでの住宅用の売電価格



太陽光発電システムの設置を検討されている方が、特に気になることといえば、”売電価格”についてでしょう。売電収入は、太陽光発電システムを設置する最大のメリットでもあります。この、”売電価格”とは、太陽光発電システムによって作られた電気を電力会社が買い取る際の価格のことです。初期投資となる設置費用ももちろん気になりますが、何年で設置費用を回収できるかが、この、売電価格によって左右されますので、とても重要なところではあります。その年の売電価格や発電状況にもよりますが、初期費用として支払った費用を回収するのにおよそ7年~10年程度かかります。初期費用を回収してしまった後の売電収入は、全て利益になります。
太陽光発電システムの固定価格買取制度が始まった当初の2009年は、売電価格は42円でした。9年経った今、2018年は、26円での買取りとなっています。2019年は、24円での買取りが決まっていますので、10年間の間に、24円も下がったことになります。
そして、これから上がることは厳しいだろうと言われており、今後も、徐々に売電価格が下がり続けることが予想されています。

太陽光発電システムの売電価格は、経済産業大臣が決定しています。ですが、決定前には、調達価格等算定委員会の意見が参考にされています。この、調達価格等算定委員会は、再生可能エネルギーの調達価格や調達期間を決めている委員会です。

このことから、売電価格が下がった今、設置の意欲が下がってしまいがちですが、これから売電価格が上がることが難しいのであれば、今のうちに設置しておくことが何よりもお得なのです。ですので、”近いうちに太陽光を設置したい・・・”とお考えであれば、今すぐ設置をされた方がお得になります。

国からの補助金が廃止されたことで太陽光発電システムの設置がお得に!

太陽光発電システムの補助金に関してですが、平成25年度までは、国も補助金を支給していました。しかし、平成26年度以降は、国も補助金制度は廃止されました。また、今後、太陽光発電システムにおける国の補助金が復活することはおそらくないといわれています。そのことから、”国の補助金が終わったから、今設置するのは少し損なのでは・・・”と思ってしまいますが、実際は、そんなことはありません。実は、”国の補助金が廃止されたことによって、よりお得になった”ともいえます。

設置にかかる費用は年々安くなっています!

実は、太陽光発電の国の補助金は、”初期投資費用を抑えて導入しやすいように”という目的で設けられていました。つまり、初期投資が高いことが、デメリットの一つでもありました。
しかし、近頃では、10kW未満の太陽光発電システムの初期費用は、年々価格が安くなってきています。初期費用にかかる機材の内容はというと、太陽光パネルやパワーコンディショナー、架台、工事費などが主にあります。
大体100万円以上はかかるとされていて、設置スペースが大きい場合、普通自動車を1台購入できる程度の費用がかかる場合もあります。こう聞くと、「高い!」と思ってしまいますが、太陽光発電システムが世に出た頃から比べると、設置費用はかなり安くなりました。その理由として、近年の海外の太陽光メーカーの参入が増えたことや、太陽電池モジュールの開発技術が向上したことなどが挙げられます。また、年々、太陽光発電システムを設置する方が増えたため、大量生産が可能になったことも、大きな要因です。

重要なのは10年間とその後のトータル収支

太陽光発電システムを設置する上で最も重要なのは、10年間のトータル収支です。下がっていく売電収入だけでなく、設置費用も含めて考える必要があります。
今後、太陽光発電システムを設置するにあたって、設置費用を安く済ませること、設置後の電気の使い方を工夫することが大切なポイントになってきます!

平成30年度も地方自治体の補助金は継続中

国の補助金制度は廃止されましたが、地方自治体の補助金制度もあります。現在、地方自治体の補助金を受けられるかどうかは、お住まいの地域の自治体が補助金の交付を継続しているかどうかによります。補助金申請の条件に該当した場合は、利用しない手はないのです。ご自身のお住まいの地域では補助金を交付しているかどうか、申請の条件などに関しては、都道府県や市町村の役所に問い合わせてみましょう。

売電価格は低下しているけれど非常時の電源を確保できるというメリットも!

いくら設置費用が安くなったとはいえ、売電価格が安いと、太陽光発電システムを設置するメリットが感じられにくいかもしれません。さらに、2019年以降も10年間の買取保証期間が終了する太陽光発電システムを保有する世帯に対して、電力会社がどのような対応をとるのかも、決定されていません。それが、「2019年問題」といわれています。
では、どんなその他のメリットがあるのでしょうか。
太陽光発電システムには、非常時の電源を確保できるというメリットもあります。地震や落雷などの災害で、電力会社からの電力供給が一旦ストップされてしまっても、太陽光発電による自家消費をしていた場合、太陽光さえ出ていれば、電気を使い続けることができます。
さらに、蓄電池や電気自動車を導入することで、昼間に太陽光発電システムで創った電気を貯めておくことができ、災害時や夜間にも電気を使用することができる強みがあります。太陽光発電システム以外の設備も導入することで、たとえ買取保証期間が終了した後も、メリットがあるでしょう。

電気代の削減が実現!

また、太陽光発電システムのメリットは、「電気代の削減」でもあります。電気代は、今後生きていく中で、ずっと払い続けるものです。電気料金も値上がりが次いつ起こるかわかりません。
20年経過後には、さらに電気代が値上がりしている事を予測し、発電した電気を自宅で使うという方法を視野に入れて、太陽光発電システムを導入されている方もいるでしょう。
太陽光発電システムを「投資」と考えるのではなく、将来の電気代値上げに備えてとすれば、太陽光発電システム設置もまだまだ遅くありません。
また、太陽光発電システムを設置してから、”節電意識”が高まります。発電した電気を使えば、電気代が削減されます。使わずに余った分の電気は、使う電気代の単価よりも高く売電することができます。ですので、余る電気量を多くしようと、節電意識が働くのです。発電モニターを意識して見ることで、家族で節電意識が高まることによって、より節電効果が生まれます。

まとめ

いかがでしたか?
売電価格は、10年前と比べるとかなり下がってしまいました。しかし、太陽光発電システムの設置費用は大幅に下がっている上、性能も上がっています。ですので、太陽光発電システムを設置するメリットはまだまだあります。また、売電価格が気になるところではありますが、今から価格が上がる可能性はかなり少ないため、設置するなら今年、来年のうちの方が、後々設置するよりもかなりお得になります。
一方、売電収入の目的が薄い場合、今後の電気代の値上がりが予想される中で、太陽光発電システムを使い自家消費することで、値上がりした電気を購入しなくても、自宅で発電した電気を使い、電気代を0円にすることもできるかもしれません。
今設置するからこそ得ることができるメリットもありますので、太陽光発電システムの設置をお考えの方は、ぜひ、早急な検討も視野に入れてみてはいかがでしょうか?